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がんが減る欧米、増える日本

食生活の欧米化による弊害

現在、日本における年間の死亡者数約114万人のうち、約3割ががんが占めています。がんによる死亡者は昭和56年以来、死因のトップとなり、なおも増え続けています。
一方、アメリカをはじめイギリス、フランスなどの欧米諸国では、1990年代前半以降、がんの患者数と死亡率が減少し続けています。
そのきっかけとなったのが、1977年にアメリカで発表されたマクガバン・レポートでした。

この報告書では、「1.肉食中心の食生活、2.野菜摂取減少によるビタミン、ミネラル不足、3.病気と栄養の問題を医学界が黙殺してきた」ことが、がん、心臓病、糖尿病の増加の要因と指摘。「動物性食品を減らし、未精製の穀物、野菜、果物を多く摂る食事」を提唱しています。

その後、アメリカ政府は健康のための数値目標を設定し、1990年に米国国立がん研究所が「デザイナーフードプロジェクト」を打ち出しました。この国家プロジェクトを実行に移し、着実な成果を得ています。食事指導を徹底することにより、がんは減り続けているのです。

また、イギリスの故ドール博士によるがんと食事に関する研究も広く知られています。長年かけて行った疫学調査の結果、「がんの原因の35%は食事、30%は喫煙であり、アルコールや薬剤、添加物などを含めると原因の40〜45%は食品である」と報告しました。

1981年の発表当時はそれほど注目を集めなかったのですが、後にこの調査をもとに「がんは予防可能」と考えられるようになりました。すなわち、「がんは禁煙と食事で6,7割防ぐことができる」この考えはいま、世界におけるがん予防の常識になっています。

こうした研究や調査を経て、植物性食品を主体にする食事が世界的に見直され、今では米国だけでなく、多くの先進国で十数年前からがんの食事指導が実施されています。

食事で自然治癒力を引き出す

対する日本は本来、米、野菜、魚を中心とする理想的な食生活だったのが、いつのまにか肉食中心の欧米流の生活に陥り、動物性食品の摂り過ぎによる弊害に苦しめられるようになっています。その結果、がんは増加する一方です。

がんの治癒を目指し、再発を予防するには、もう一度、日本人の食事の大原則を思い出さなければなりません。長きにわたり続けられてきた低塩・低脂肪・低たんぱくの食事は、日本人の体質に合い、免疫力を高めてくれます。がんの食事療法こそ、患者さんの体質を改善し、自然治癒力を引き出す方法なのです。

ところが、日本の医療技術は世界的にも高いレベルにあるのに、食事指導をきちんと行える病院や施設は一部に限られています。そこで、私は手術を受けた患者さんを何とか再発させないように、さらには晩期がんの患者さんを救う手だてとして食事療法の模索を始めました。

国内外の食事療法に関するさまざまな文献を読み、この分野の先達たちの業績に学びました。
主なものは、ゲルソン療法、星野式ゲルソン療法、甲田療法、マクロビオティック、栗山式食事療法、ナチュラルハイジーンなどです。

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